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PT・OT・STにおすすめの退職代行と転職エージェント|賢い選びや使い方の注意点

あなたの代わりに退職の意思を伝えてくれ、面倒なことをプロにまるっとお任せできるのが退職代行サービス辞めたいのに辞められない、「辞めたい」が言いにくい(言えない)職場など、自力で退職することが困難な人の切り札として注目されています。また、退職に伴う面倒な事務手続きを全て安心して任せられるので、転職活動など人生の次の準備に集中したい人に好評です。

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この記事では、理学療法士(PT)・作業療法士(OT)・言語聴覚士(ST)が、スムーズに退職するための退職代行サービスと、その後より良い職場に転職するための転職エージェントの選び方と使い方について解説します。

目次

PT・OT・STでも退職代行サービスは利用できるのか

理学療法士(PT)・作業療法士(OT)・言語聴覚士(ST)の方も、正社員はもちろん、パートや期間限定で働いている方も、退職代行サービスを利用できます

利用する前に、退職代行サービスを利用するメリットやリスクを確認しておきましょう。

PT・OT・STが退職代行サービスを利用する4つメリット

医療や介護の現場で働くPT・OT・STの方が、退職代行サービスを利用するメリットはいくつかありますが、代表的なものをご紹介します。

  • 法に則り事業所や施設独自ルールと関係なく退職できる
  • 精神的な消耗を避けられる
  • 有給休暇の消化や退職日の調整ができる
  • 失業保険や転職などに必要な書類が確実に受け取れる

法に則り施設の独自ルールと関係なく退職できる

PT・OT・STの仕事は、人の命に関わる仕事であることに加え、慢性的な人手不足もあり、病院や施設独自の就業規則がある場合が多々あります。

  • 退職は6ヶ月前に伝えること
  • 退職に関しては上司との面談の上決定すること など

しかし、民法では、雇用期間の定めがない場合には退職の意思表示から2週間で辞めることが認められています

民法 第627条(期間の定めのない雇用の解約の申入れ)

当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。

e-GOV検索:民法

もちろん、PT・OT・ST職も例外ではありません病院や施設側の就業規則や独自ルールよりも法律が優先されます。

ただ、その知識があったとしても、雇われている側が会社や上司に訴えたところで話が進まないこともあります。

退職代行サービスを利用することで、感情論や独自ルールではなく正しい知識と法の定めに則り退職することが可能です。

精神的な消耗を避けられる

PT・OT・STの方が退職代行サービスを利用するもう一つの大きなメリットは、精神的な消耗をさけられることです。

  • 上司に直接伝える必要がない
  • 退職のために上司と面談する必要がない
  • 強引な引き止めに合わない

そもそも人手不足で、ギリギリで業務を回しているような職場環境で、上司に退職を申し入れることは、かなりのストレスです。退職を申し入れたところで、よほどの理由がなければ退職自体を簡単に認めてもらえなかったり、強引な引き止めにあったり、逆鱗に触れ怒られることさえあります。

退職代行サービスを利用すれば、第三者が退職の申し入れをするので、あなたは上司や職場の人と直接やりとりをする必要がありません。退職に際しての精神的負担や消耗を避けることができます

有給休暇の消化や退職日の調整ができる

多忙の日々の中で、まとまった有給休暇を取得することは難しいのも現実です。有給休暇の取得も法で定められたものですから、本来罪悪感を感じたり、取得に困難さを感じるべきものではありません。

退職代行サービスを利用することで、有給休暇もストレスフリーに取得することが可能になります。2週間分以上の休暇が残っている場合には、退職日の調整をして全消化することも可能です。あなた本人が、上司との面談の際に伝えるのはそれだけでかなりのストレスになりますが、全部お任せできるのは、退職代行サービスを利用するメリットですね。

失業保険や転職などに必要な書類が確実に受け取れる

退職はこれからの人生のためのステップです。
退職すればすべて完了、ではありません。
退職後した後、今までよりも良い人生にすることが大事です。

様々な準備、その手続きのために、退職後に会社から必ず受け取るべき書類があります。
雇用形態によって受け取る書類は異なりますが、概ね下の書類が発行されます。

  • 雇用保険被保険者証
  • 源泉徴収票
  • 年金手帳
  • 健康保険被保険者資格喪失証明書
  • 離職票
  • 厚生年金基金加入員証
  • 退職証明書

通常は、退職日から1ヶ月~1か月半程度で全て揃う書類です。こちらから言わなくても会社が自動的に発行すべきものですが、時折、嫌がらせ目的で発行を怠ることや多忙などの理由で発行が遅れるケースがあります。

これらの書類を受け取れないと、失業保険の申請や転職が多大な影響を及ぼします。健康保険や年金の手続きも出来ません。

関連記事:退職後の転職活動中に貰えるお金(失業手当や給付金)の種類と条件・申請方法を要約

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退職代行サービスを利用して退職すれば、確実に受け取ることが出来るし、受け取りも代行してもらえるので辞めた職場に出向く必要はありません。もし万が一、手元に届かない場合にも退職代行会社を介して確認の連絡を入れることが可能です。

PT・OT・STが退職代行サービスを利用する前に知っておくべきリスクと注意点

一方で、PT・OT・STの方が退職代行サービスを利用する際には、多少なりともリスクがあることも理解しておきましょう。

  • 退職代行業者の選択を間違えるとトラブルになることもある
  • 転職先に退職代行サービスの利用がバレることがある
  • 元上司や同僚と転職先が被ることもある
  • 公務員として働くPT・OT・STの方が利用できる代行サービスは限定される

退職代行業者の選択を間違えるとトラブルになることもある

PT・OT・ST職に限らず、退職代行業者の選定を間違えるとトラブルになることがあります。ただ退職の申し入れをしてもらうだけでいいのでれば民間企業の退職代行サービスでも問題ありませんが、有給休暇取得や退職日の調整、未払いの給与や残業手当が残っているような場合には、労働組合型か弁護士型の退職代行サービスの利用をおすすめします。

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転職先に退職代行サービスの利用がバレることがある

医療や介護業界の場合、施設同士でつながっていることも多々あります。そのため、退職代行サービスを利用したことが、転職活動先にバレる可能性はゼロではありません

もちろん、退職代行サービスの利用自体には違法性もなく、後ろめたさを感じる必要はありませんが、「退職代行で急に辞めた」「引き継ぎもちゃんとしない」「突然来なくなった」など、といった一方的で悪印象につながる情報が伝わる可能性があることは、知っておくべきです。その噂や情報が、転職や転職先での勤務に悪影響を及ぼすとは限りませんが、地方在住などでどうしても気になる場合には退職代行サービスの利用は控えた方がいいかもしれません。

元上司や同僚と転職先が被ることもある

同様に、元上司や同僚と後に職場が被る可能性もゼロではありません。PT・OT・STはその資格を活かして同じ業界内で転職する人がほとんどです。気がついたら、「嫌だった上司が、転職先でもまた上司になった」など、悪夢としか言えないようなケースもありうるのです。自力で退職しても気まずさを感じそうですが、退職代行サービスを利用した場合には、気まずさは激増しそうですね。引越しなどで元の職場と離れていればその可能性はだいぶ低くなりますが、地方在住の場合や、業種によってあり得るということも理解しておきましょう。

公務員として働くPT・OT・STの場合

PT・OT・STの経験や資格を生かした職種で、国や地方自治体(都道府県・市区町村)、社会福祉法人が経営母体となる公的な医療機関や介護施設などで、公務員として働いている場合は、準拠する法律が異なるため、対応していない退職代行業者もあります。

あなたが公務員であれば、弁護士型の退職代行サービスを選択してください

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関連記事:退職代行は公務員も利用できる?教員や自衛官など職種別に注意点を解説

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PT・OT・STの退職(離職)の実態

厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」によると、2022年の日本における理学療法士、作業療法士、言語聴覚士の離職率は以下の通りです。

  • 理学療法士:3.4%
  • 作業療法士:2.5%
  • 言語聴覚士:2.7%

PT・OT・ST職は、資格が必要な専門職であり、転職先が限られているため、一般的な職業に比べて離職率は低くなっています。

しかし、近年では、高齢化に伴う患者数の増加や、医療技術の進歩による需要の増加などにより、これらの職業に従事する人が不足しているため、離職率は上昇傾向にあります。このため、多くのPT・OT・STは、長時間労働や低賃金に耐えざるを得ない状況にあります。このことが、離職率を高めていると考えられます。

PT・OT・STの退職理由トップ10

  1. 給与が低い
  2. 労働時間が長い
  3. 休みが少ない
  4. 人間関係が悪い
  5. やりがいがない
  6. キャリアアップが難しい
  7. 転勤が多い
  8. 体力的にきつい
  9. 精神的にきつい
  10. 将来に不安がある

これらの理由を解決するために、労働環境を改善する取り組みが進められています。しかし、肉体的にも精神的にも現場での負担は高く、なかなか簡単に改善が見込めるものではありません。また、ここ数年のコロナ対策の影響もあり、心身ともに負担の多かったPT・ST・OPの退職は今後増加すると考えられています。

退職しづらいPT・OT・STの現場

PT・ST・OP職は、社会貢献度は極めて高く、やりがいを感じられる職業ではありますが、慢性的な人手不足の問題を抱えているため、辞めることに後ろめたさを感じやすい環境でもあります。

その一方で、人と密接に関わる仕事のため、施設系であっても居宅系であっても、「人間関係」が悪くなると居たたまれない職場環境となり、精神的苦痛からの退職が多いのが実情です。

口には出さないまでも「退職したい、」と思っている潜在的退職意向者は多いのではないでしょうか。。

PT・ST・OPの転職市場

慢性的に人手不足のPT・ST・OP人材は、年齢や場所によらず求人機会が多く他の業界に比べると転職はしやすいです。そのため、転職する際には医療や介護施設のホームページや一般的な求人情報で探すことが多いようですが、PT・ST・OP人材の需要が高まっていることもあって、今では良い人材を奪い合う競争も激化しています。

PT・ST・OP職の転職に特化した専門の転職エージェントに登録し相談しながら進めることをおすすめします。

一般的な求人サイトや転職エージェントよりも断然、あなたの実情に寄り添い親身になって希望の職場への転職をサポートしてもらえます。

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上記の介護職専門の転職エージェントは、どれもおすすめです。より良い環境で、より良い条件で働くことができるよう、退職の前・後どちらでも良いので、先ずは上記の転職エージェントに登録しておきましょう。もちろん複数のエージェントに登録しても大丈夫です。非公開の求人情報も多く、転職の際の面接や書類の書き方のサポート、面接日や待遇、入職日などの調整、キャリアアップの相談などを、介護職専門のアドバイザーが丁寧に無料でサポートしてもらえます。

理学療法士、作業療法士、言語聴覚士は、やりがいがあり、社会的に貢献できる仕事です。しかし、長時間労働や低賃金に耐えなければならない場合もあります。転職を検討している方は、これらの点に注意して転職先を選ぶようにしましょう。

業界毎に特化した転職エージェントがあります。
もし、今とは違う業界に転職したい場合は以下の業種別記事を参考にしてください。

医療や介護の現場で働く人が退職代行サービスを利用するための3つの手順

ほとんどの退職代行会社は全国対応です。住んでいる地域に関わらず依頼することができますし、申込や打ち合わせ、必要書類の提出もほぼメールやLINEなどのオンラインで可能です。面会の必要もありませんし、24時間対応している業者も多いため、多忙な医療や介護の現場で働くPT・ST・OPの方でも時間調整することなく利用できます。

退職代行サービスの利用の流れ

退職代行サービスを利用した退職までの大きな流れも抑えておきましょう。

  • 申込み・打ち合わせ
  • 担当者から会社へ連絡
  • 退職完了報告を受ける

退職代行の利用する流れのより詳しい解説はコチラ

退職代行の利用手順1. 代行サービスに申し込み・打ち合わせ

退職代行を依頼する会社を決めたら、公式サイトから問い合わせ先に連絡を入れましょう。
ファーストコンタクトは、電話やメール、LINEが一般的です。
365日24時間対応の業者も多くあります。
あなたの都合のいい時間に、都合のいい連絡方法で気軽に連絡してみましょう。

多くの業者では、無料相談があります。
この無料相談で、サービス提供範囲、費用総額、追加費用の有無、あなたの要望に沿ったサービスなのかを確認しておく必要があります。
無料相談前に、退職に際してのあなたの不安や要望をまとめておきましょう

良心的な業者であれば、あなたの不安が解消されるようしっかりとした説明や対応をしてくれます。
業者の対応に不安が残る場合には、正式申込はせずに、別の業者にも無料相談することをおすすめします

退職代行を依頼する会社を決めたら本契約に移り、担当者と本格的な打ち合わせをします。
打ち合わせも、基本的にはメールやLINEなどで完結します。直接会うことはほぼありません

  • 退職理由
  • 会社に連絡する日時
  • 会社との交渉内容(交渉可能な場合のみ)

有給休暇取得や、未払い金(残業代や給与など)の支払い請求などがある場合には、確実に依頼内容に盛り込む必要があります。

手順2. 退職代行サービスの担当者から勤務先へ連絡

打ち合わせで決めた日時や内容をもとに担当者が会社に退職の連絡をします。
あなたが会社とやり取りをすることはありません。

業務の引継ぎやその他要件で出勤要請が出ても交渉可能な業者であれば断ってくれます。
上司や同僚との接触を一切断つことで、対人ストレスを軽減できるのは退職代行の大きなメリットですね。

会社からのコンタクトは代行業者を経由してもらう、つまり退職に関する連絡の窓口を明確にしてもらうよう、業者から会社に伝えてもらうことも重要です。

担当者が会社へ連絡した後、「直接、本人に確認したい」と会社の担当部署や上司から連絡がくる可能性や、自宅や実家などへの訪問(いわゆる自宅凸)される可能性があるからです。

  • 退職の事実確認
  • 嫌味や罵倒する目的
  • 退職の慰留目的

ただし、業者から依頼しても会社に対しての強制力はありませんどうしても会社からの連絡を避けたい場合には、弁護士事務所が運営する退職代行サービスの利用がおすすめです。

超絶ブラックな会社など、会社側の対応があまりにひどい場合には、退職代行業者以外にも労基(労働基準監督署)や最寄りの警察に相談する選択肢も持っておくことが必要です。

手順3. 退職代行サービスの担当者より完了報告

担当者が会社に退職の連絡を入れた後に完了報告が入ります。
完了報告とあわせて以下の内容がアナウンスされます。

  • 退職日
  • 退職届の提出について
  • 返却物やその他提出物について
  • その他(引継ぎ関係、退職日までの扱いについて、私物の扱いなど)

※会社によって定められた書式がある場合は、所定の書式を使用しましょう。

退職代行サービスの利用前に、私物はすべて回収/処分し、会社からの貸与物はすべて返還(わかるように置いてくる)、引継ぎ資料も用意しておくのが理想的ですが、実際には退職代行サービスの利用後、退職申入れ後に対応することが多いです。

返還物や、提出物(退職届など)は、受取確認できる発送方法で、返還リストを同梱し返送しましょう。ゆうパックや宅急便、その他宅配便、少量であればレターパックプラスなどであれば間違いありません。
配達確認(レターパックライトやネコポス、クリックポストなど)ができても、会社側が受け取った証拠にはなりませんので配慮が必要です。配達確認さえできない普通郵便での返送は問題外です。

会社への連絡や書類による手続きがすべて終われば、晴れて退職完了となります。
退職後の手続きやその後の流れに関しては、以下の記事を参考にしてください。
退職代行を利用したその後の7つの手続きを解説

退職代行の会社によって、退職後にもサポートがあります。必要に応じて利用しましょう。

  • 失業保険の申請サポート
  • 転職活動サポート
  • 転職面談サポート

まとめ:PT・ST・OPも退職代行と専門の転職エージェントでステップアップ!

この記事のまとめ

  • PT・ST・OPは離職率が低い
  • 低い理由は人手不足で辞めたいけれど辞められない
  • PT・ST・OPも退職代行サービスを利用すればスッキリ退職できる!
    ・法に則り事業所や施設側の独自ルールと関係なく退職できる
    ・精神的な消耗を避けられる
    ・有給休暇の消化や退職日の調整ができる
    ・失業保険や転職など次の人生に必要な書類も間違い書く受け取れる
  • 施設と話し合いのできる退職代行業者を選ぶことが重要!
  • PT・ST・OP専門の転職エージェントでより良い職場へ

退職ラボは、あなたの勇気ある一歩を応援しています。
退職代行業者を利用したいけど、決めかねている、失敗したくない、、という方は、退職ラボでおすすめする退職代行業者もぜひ参考にしてみてください。

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この記事の著者情報
退職ラボの運営者
著者
  • 1980年 奈良県生まれ、神奈川県在住。
  • 7社中6社で退職代行を利用して退職。
  • バイト含め、20数社の退職経験。
  • ブラック企業で職場いじめを経験。
  • パワハラ、モラハラで精神崩壊した。
  • のべ3年半の休職経験あり。
  • 現在は人材開発専門家として複数のベンチャー企業にてHRBPを務める。

筆者のSNS情報⇒     

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